近年ActivisionのボスBobby Kotick氏の発言やリーク騒動からかなり直近の現実的な動きとして語られる事の多い「Call of Duty」シリーズの課金モデル採用の噂ですが、先月登場したXbox Liveでの加入UIのリーク騒動については、ActivisionがLiveのテスト用UIがバグでオーバーレイされた物だと噂を一蹴する形で一応の収束を見ました。
しかし、いずれにしろ課金モデル登場の可能性が消えた訳では無く、今後のシリーズタイトルで新しいビジネスモデルに踏み出す可能性は十分に残されています。そんなCall of Dutyの課金モデルが、World of Warcraftが大きく成功を収める中国に於いてサービス開始初年度で1億ドル規模に達するポテンシャルがあると、Janco PartnersのアナリストMike Hickey氏が新しいリサーチノートの中で明らかにしました。(※ 2009年の中国でのWoWの売り上げは10億ドルを突破しています)
氏は現在中国国内でWorld of Warcraftの運営を手掛けるNeteaseとActivision Blizzardの関係強化を予想、今後Call of DutyのオンラインタイトルとBlizzardの未発表MMOタイトルのライセンスを取り交わすだろうと述べ、Call of Dutyの課金ビジネスが新たな付加的利益を発生させるだろうとの見解を示しています。
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