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「Medal of Honor」に巻き起こったタリバン兵士がプレイアブルで存在する事に対する論争ですが、ついに先日イギリスのリアム・フォックス国防相が本作の国内販売中止を促す発言を行った事で事態はさらに激化の様相を呈しています。

昨晩イギリス政府はリアム・フォックス国防相の発言に対してイギリスの文化・メディア・スポーツ省（以下：DCMS）が個人的な見解であったと発表、フォックス国防相の意見に理解を示した上で、BBFCによる18歳以上レーティングに沿って売られ遊ばれるべきものであると明言しました。

さらにこの問題に対する小売店やレーティング団体などの対応も明らかになり始め、どうやらイギリス国内では通常通りに販売が行われる可能性が見え始めています。

まずイギリスのゲームレーティング審査を行うBBFCは海外ゲームメディアのCVGに対し、Medal of Honorの暴力表現はそう強い物では無いと発言、レーティングは成人向けの境界線にあり、15～18歳ラインが適当ではないかとの見解を示しました。

BBFCの広報担当は同団体のレーティング審査が慎重さを優先して18歳以上対象レーティングを与えた事を明らかにしており、他のタイトルほど強い表現ではないとして、マルチプレイでイギリス兵やアメリカ兵を撃つことが出来る現代戦や歴史上の戦争に則したゲームは多く存在し、Medal of Honorはこの点において特殊というわけでは無いと発言しています。

さらにイギリスの販売サイトShopTo.netの広報が「ShopToは全ての衝突地域で戦うイギリス兵士の勇気を全面的に支援し賞賛する」と述べ、PEGIレーティングに沿った販売を行う事を明言しました。またShopToは政府による販売禁止の決定が正式に行われれば、当然それに基づいて販売を停止する旨を述べ、フォックス国防相と同様の報告が消費者から行われた事は無いと加えています。

また、Call of Dutyシリーズの軍事アドバイザーとして知られるHank Keirsey氏もこの問題について言及、ウサマ・ビン＝ラディンを指導者とする国際武装テロリストであるアルカーイダと、アフガン戦争後の内乱から生まれた武装勢力としてのタリバンを不正確に同一視させるような報道を行ってきたメディアを批判、アルカーイダがタリバンの支援を受けている可能性も踏まえた上で、タリバン兵士は軍人としての視点から見て賞賛すべき面があると主張しました。

Hank Keirsey氏はMedal of Honorが舞台としている2002年のShahi-Kot谷で行われたアルカーイダ・タリバン勢力に対する軍事行動Operation Anacondaについて、同作戦はひどい戦いだったと振り返り、その戦いは第二次世界大戦が終わった様にその戦いも終わったと発言、氏はこれら現実に起こった事や間違いをレッスンに人間は学習を行わなければならないと発言しました。

Keirsey氏はこの戦いをゲーム上に正確に再現する事で、この出来事に対する洞察を得る事が出来ればと付け加えています。

今回のイギリスDCMSの発表により騒動は鎮火の方向に向かうか、今後の動向に注目が集まるMedal of Honorのリリースは10月12日、対応プラットフォームはPS3とXbox 360、PCとなっています。