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「Medal of Honor」のマルチプレイでタリバン勢力をプレイヤーが使用できる問題が世界中で紛糾し、米軍施設内における本作の予約・販売を米軍の福利厚生組織であるAAFESが禁止、その後遂にElectronic Artsがタリバンの表記を武装勢力に修正するという事態に発展しました。

この修正についてAAFESはEAの決定を認識していると発言し、販売禁止の状況が改善される兆しが少なからず見えたかと感じられましたが、昨日AAFESが改めて当初の決定が変更される事が無い事を明言、やはり米軍施設内でのMedal of Honorの販売は禁止となってしまいました。

AAFESのBruce Casella将官は、現在も進行している現実の問題に敬意を払い、現実世界の出来事をゲームで描いた本作が名称の変更によって販売される事は無いと明言、さらにアメリカ軍人及び家族達がこの決定に理解を示す事に期待すると語っています。

この決定についてElectronic ArtsのシニアPRマネジャーを務めるAmanda Taggart氏は”EAはAAFESの決定を尊重する”と回答、EAがこの決定について答えや改善を要求するつもりが無い事を明らかにしています。ゲームタイトルにおけるスキャンダラスな刺激は確かに話題性と共にタイトルのPRを行う事に大きな効果を上げる場合がありますが、今回の各国国防大臣や米軍を巻き込んだ騒動の顛末が今後のフランチャイズや近代戦シューターにどういった変化をもたらすか、注意深く見守る必要がありそうです。