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2025年を新たな舞台に設定し、世界中のファンを驚かせたTreyarchのシリーズ最新作「Call of Duty: Black Ops 2」ですが、先日Game Informerがこの舞台設定がInfinity WardとActivisionの間に新しい法的な問題を生みだすのではないかとの見解を明らかにしました。

これは2年前から続く、かつてInfinity Wardのボスを務めたJason West氏とVince Zampella氏率いる元スタッフ達及びElectronic Artsと、Activisionの“Modern Warfare”IPに絡む泥沼展開において、Infinity WardとActivisionが以前に取り交わした了解覚書に、ベトナム戦争以降の近い将来、及び未来を舞台に描く“Call of Duty”タイトルの開発権利をInfinity Wardが全て所有することが記されている事から、Call of Duty: Black Ops 2の2025年設定がこの権利に抵触するのではないかというもの。

この了解覚書に記された内容はGame Informerが裁判資料から発見したもので、情報元には件の内容が記された文書のイメージも掲載されていますが、このInfinity Wardの権利に関する現在の合意内容および状況は不明で、この件について質問されたTreyarchのMark Lamia氏はコメントを断ったとのこと。

今月29日には、前述の2人とActivisionの公判が開始されることが判明しており、Game InformerはMerchant & Gould所属の知的財産弁護士Eric Chad氏の見解として、Jason West氏とVince Zampella氏がActivisionに勝利する場合、了解覚書の内容に基づいたタイトルの販売中止や、賠償金支払いの可能性も十分に考えられると紹介しています。

以前からじわじわと公判期日が延期されているInfinity WardとActivisionの問題ですが、今回の新作が新たな火種を生むことになってしまうのか、それぞれの動向が心配されるところです。