ValveがHTCと共同開発した新型デバイス“HTC RE Vive”や“Oculus Rift”の製品版発売に向けた取り組み、SonyのPlayStation用VRデバイス“Project Morpheus”の動向など、VRデバイスに関する話題が大きな注目を集める昨今ですが、新たにサンフランシスコの調査会社Digi-CapitalがAR(代替現実)とVR(仮想現実)分野のビジネス的な市場動向を伝える調査報告を発表し、2020年までに両分野を合わせた市場規模が1,500億ドル規模に到達するとの見解を提示し話題となっています。
これは、Digi-Capitalが2016年から2020年に掛けて予想される市場の動向を26ページに渡って要素別にまとめた“Augmented/Virtual Reality Report 2015”に記されたもので、Digi-CapitalのMDを務めるTim Merel氏は、VR分野が2020年に300億ドル市場に達する一方で、2020年のAR市場が1,200億ドル規模に達するとして、以下のようなディテールを報告しています。
- Tim Merel氏は、未だ市場と呼べるマーケットが存在しないAR/VR分野の巡視な定量分析は困難だとした上で、来年始まるであろう新技術の到来が既存の製品を刷新し、新しい市場を育む十分な強さを持っていると説明。共にヘッドセット型のデバイスを持つAR(代替現実)とVR(仮想現実)において、現実に仮想情報をオーバーレイさせることで拡張する“AR”と、基本的に完全な没入型体験となる“VR”の違いは些細な区別ではなく、ARがタブレットやスマートフォン市場を巻き込み優位に立つ可能性を持っていると延べ、この普及に大きな役割を果たすであろう潜在的な存在としてAppleとGoogle、Microsoft、Facebookを挙げている。
- 一方、Merel氏は“VR”がゲームと3D映画に適していると語り、没入型の体験が基本的に着席して楽しむものになるだろうと利用シチュエーションが限定的であることを示唆している。また、氏は2020年に300億ドル規模に達すると予想したVR分野の規模が単なるニッチ市場ではないと説明。VR分野が内包する具体的なニッチ市場として医療や軍事、教育関係の市場を挙げている。
- 一方、4年で1,200億ドル市場に達するとされたAR分野については、今後電子決済や音声呼び出し、Webブラウジング、映画やTVのストリーミング、企業用アプリ、広告、コンシューマーアプリ、テーマパークライドといった利用方法が登場し、スマートフォン/タブレット市場に親和性の高い普及によって市場を勝ち取るかもしれないとの見解を提示している。
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