先日から、“Subnautica”のオリジナルクリエイターを含む共同創設者3人の解雇を発端に(※ 思えば昨年4月に報じられたライブサービスモデルを巡る騒動から始まっていたのかもしれません)、様々な憶測や匿名の関係者による内部情報のリークが続いている「Subnautica 2」と「Unknown Worlds Entertainment」ですが、昨日BloombergのJason Schreier氏が報告した2億5,000万ドル(約364億5,000万円)規模のアーンアウトを巡るKRAFTONとUnknown Worldsのやりとりとその真偽に注目が集まるなか、KRAFTONが公式サイトを更新し、スタジオのトップページに今回の流出情報を直接的に否定する声明を掲載。スタジオを去った3人の共同創設者を批判し、“Unknown Worlds Entertainment”の残る全従業員に公正かつ公平な報酬を約束すると強調しました。
KRAFTONの主張は、主に以下のような内容となっています。
- 最大2億5,000万ドルのアーンアウト報酬について、KRAFTON側はこのうち90%の支払いを元共同創設者3人(※ CEO Charlie Cleveland氏とCTO Max McGuire氏、Ted Gill社長/CEO)に割り当てていた。これは彼らのリーダーシップと開発への積極的な関与を期待したもの。
- しかし、元共同創設者3人はそれぞれの責任を放棄し、当初は2024年初頭を想定していた「Subnautica 2」の早期アクセスが大幅に遅延した。KRAFTONは(オリジナルのクリエイターである)Charlie Cleveland氏とMax McGuire氏にそれぞれゲームディレクターと技術ディレクターとしての職務復帰を複数回要請したが、両名ともこれを拒否。特にCharlie Cleveland氏については、「Moonbreaker」の失敗を受け「Subnautica 2」の開発に専念するよう求めたが、Charlie Cleveland氏は個人的な映画プロジェクトに専念することを選んだ。
- KRAFTONは中核となるリーダーシップの不在が方向性の度重なる混乱とプロジェクトの全体的なスケジュールに著しい遅延を招いたと考えており、現行の早期アクセス版についても、コンテンツのボリュームという点で期待値を満たしていないと考えている。
- 最高のゲーム体験を提供する約束を守るために必要不可欠な対処として、経営陣の交代へと至った。「Subnautica 2」は真の情熱と責任感、コミットメントを共有する献身的なコアチームによって、今後も変わらず活発な開発が続けられる。KRAFTONは彼らの専門知識とクリエイティビティを尊重し、全面的で揺るぎない支援を継続する。
- KRAFTONは、「Subnautica 2」の開発に貢献してきた在籍中の全Unknown Worlds従業員に対し、公正かつ公平な報酬を約束する。KRAFTONはこの点を強調し、彼らに約束された報酬を提供するコミットメントを改めて表明すると伝えている。
まず、幾つかの情報を補足しておくと、Unknown WorldsとSubnauticaシリーズの中心人物であるCharlie Cleveland氏が自身の映画プロジェクトに取り組んでいるのは事実で、Charlie Cleveland氏は生活の拠点を(サンフランシスコから)ロサンゼルスへと移した上で、自身のプロダクションAbyssal Filmsを設立し、ビデオゲームの開発手法を活かした3つの短編映画プロジェクト(クリスマス系コメディとツイストのあるゾンビもの、“Subnautica”の映像化プロジェクトではないかとも噂される未発表の1本)に取り組んでいます。
初代SubnauticaとMoonbreakerのプログラマを務めたMax McGuire氏に関する現状は把握できていませんが、Ted Gill社長については、昨年8月にCharlie Cleveland氏を継ぐ後任のCEOに就任しており、通常業務に当たっていたことが確認できます。
もちろん、Charlie Cleveland氏が先日表明した声明と昨日のリーク、KRAFTONによる今回の反論の何れが事実なのか(或いは全てに部分的な真実と誤りが含まれるのか)、その詳細は不明ですが、KRAFTONが主張する経営陣(ひいてはビジョン)の不在が“度重なる混乱と遅延”を招き、現行のビルドも不十分だと判断する一方で、経営陣の交代によって“真の情熱と責任感、コミットメント”がもたらされるという考えに至るのか、ちょっとした飛躍があるようにも感じられます。
また、全従業員に対する報酬が具体的に何を意味するのか、“約束された報酬を提供するコミットメント”という文言は、今回の火種となっている2億5,000万ドルのアーンアウトを、KRAFTONが本来支払われるべき対象のような印象を与えるよう表記している(注:買収契約でアーンアウトの90%を元経営陣に割り当てたのは、Charlie Cleveland氏たちではなく、今回KRAFTONも自ら明記している通り、あくまでKRAFTON側であることに留意が必要です)全従業員向けに分配することを指しているのか、さらなる続報と確認が待たれる状況が続いていると言えそうです。
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