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新世代のビデオゲーム体験を提示するだけでなく、飛ぶ鳥を落とす勢いのスタートアップとしても躍進著しいOculus VRが、新たに独自イベントの開催を想定した「RiftCon」の商標を米国特許商標庁に出願し、その登録内容に注目が集まっています。

今回の出願は、2月14日にOculus VRがオーナーとして提出されたもので、出願のサマリーには“RiftCon”が文化的、教育目的、もしくはエンターテインメント向けのエキシビジョン組織で、インタラクティブエンターテインメント、バーチャルリアリティ、コンシューマーとビデオゲームエンターテインメント産業の促進を目的とするイベントの実施を想定している旨が確認できます。

今月初めにはCCPとOculus VRがEVEシリーズのOculus Rift向け新作「EVE: Valkyrie」を共同パブリッシングすると発表し、今年の年末から来年初頭に発売されるコンシューマ向け製品版Oculus Riftの動向に注目が集まる状況となっていますが、先日Oculus VRのコミュニティマネジャーAndres Hernandez氏がsubredditでOculus Rift Developer Kitの出荷状況に言及し、一部構成パーツの生産が利用可能で無くなったことから、Developer Kitの出荷が一時保留となっていることが判明。

Hernandez氏によると、現在代替パーツの確保先を検討しているものの、追加生産の出荷を含む具体的な予定は今のところ立てられていないとのこと。また、Hernandez氏は多くのDeveloper Kitを販売する予定ではなかったと述べ、正確な出荷台数は明かせないものの、5万台を超えるOculus Rift Developer Kitが出荷されたことを明らかにしています。