doope!

毎月、米国ビデオゲーム市場のハードウェアとソフトウェア、周辺機器を含む小売販売に関する動向を報告しているお馴染みNPD Groupですが、近年台頭著しいデジタル販売が小売の市場規模を超える状況が続くなか、本日NPD Groupがプレスリリースを発行。2011年から対応に向けて強化を進めてきたデジタル販売のトラッキングサービスを遂に始動させることが明らかになりました。

これは、NPDが主要パブリッシャーのデジタルPOS情報を元にしたSKUレベル（販売管理の最小単位を指す、例：1タイトルにPS4とXbox One、PC版が存在すれば3SKUとなる）の販売情報を報告する“Digital Games Tracking Service”の始動をアナウンスしたもので、現在はデジタルデータを提供する参加企業向けの提供に制限されているものの、既にコンソールと携帯機、PCのフルゲームとアドオン、マイクロトランザクションのダウンロード販売情報をSKU単位で算出していることが判明しています。

なお、同サービスの提供データは、パブリッシャーのPOSデータを大手調査会社EEDARとNPDが処理し、その後NPDのWebベースサービスDecisionKey経由で提供され、今後は公開範囲の拡大も予定されているとのこと。

発表を行ったNPDのLiam Callahan氏によると、現在はEAやActivision、Ubisoft、Capcom、Square Enix、Take-Two、Deep Silver、Warner Bros.といったパブリッシャーがプログラムに参加しているものの、Bethesdaやファーストパーティパブリッシャー（MicrosoftとSony、任天堂）が未参加となっており、氏は今後さらに参加企業の規模を拡大すると強調しています。

また、販売プラットフォームについては、Xbox LiveとPSN、Steamのフルゲームダウンロードをトラッキングする一方で、Battle.netやUplayは今のところ調査対象に含まれていないとのこと。

2011年の”In-Stat”買収を経て、2012年から一部暫定的なデジタル販売の統計情報や動向を報告していたNPDですが、遂に迎える本格的なサービスローンチを経て、どんな市場動向や傾向が明らかになるのか、デジタル販売情報を含む初の報告が行われる7月21日以降の報道に改めて注目が集まるところです。