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昨年、“Middle-earth: Shadow of War”や“Star Wars Battlefront II”、“Forza Motorsport 7”といった大作の発売がきっかけとなり、ビデオゲーム産業全体に揺るがす大きな議論を巻き起こした“ルートクレート”問題ですが、その後幾つかの国における賭博委員会やゲーミングコミッションが規制に向けた具体的な取り組みを開始し、ベルギーやオランダでNBA 2Kシリーズやオーバーウォッチ、Heroes of the Storm、Forza Motorsport 7、Counter-Strikeといったタイトルに対する個別対応が現実化するなか、新たにヨーロッパのレーティング機関「PEGI」がルートボックスやブースターパックといったマイクロトランザクションを含む“インゲーム購入”要素の存在をリテールパッケージに明記する警告表示の導入を決定。今年の年末までに警告表示を開始することが明らかになりました。

これは、既にIARC経由でデジタル専用タイトルに同様の警告表示を行っていた取り組みを、リテールパッケージに適用するもので、導入を発表したPEGIのSimon Little社長は、ゲーム内購入が今や広く普及し、もはやデジタルとリテールの両方で同レベルの情報を消費者に掲示する必要があると明言。ビデオゲームを取り巻く状況に精通しないまま、子供達にゲームを買い与える親達にとって、こういった注意喚起は本来提示すべき基本情報だったと説明しています。

なお、ESRBも同様の取り組みを既に進めており、今年2月末にはルートクレートやゲーム内通貨、拡張パック等を対象とする“In-Game Purchases”表記の導入を決定していました。