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市場調査や成長予測といったビデオゲーム専門の大手調査会社“Newzoo”が、昨年に続いて2018年のビデオゲーム市場における国別の収益ランキングTOP100をアナウンスし、中国とアメリカに次いで、日本が3位となったことが明らかになりました。

これは、消費者リサーチや取引データ、企業の四半期業績報告、国勢調査等を元に算出された国別の収益（ドル換算）に、各国の人口とインターネット人口を添えたランキングで、各国の収益にはハードウェア販売や税金、B2Bサービス、オンラインギャンブルの収益は含まれていません。

発表によると、14億1,500万人の人口を持つ中国の収益は379億4,500万ドル（約4兆2,259億円）、続くアメリカは人口3億2,700万人に対して、収益は304億1,100万ドル（約3兆3,838億円）。3位となった日本は、人口1億2,700万人に対して、192億2,310万ドル（約2兆1,384億円）の収益を記録しています。

近年のビデオゲームや映画産業を巡る潮流を見るに、中国の勢いは推して知るべしですが、人口と収益を比較すると、中国は1人当たりの支出が僅か26ドル、アメリカは93ドル、トップ10入りしたカナダやヨーロッパ諸国がいずれも40～60ドル程度に収まっている一方で、日本人1人当たりの支出は151ドルとずば抜けて高く（次いで韓国が110ドル）、高齢化が進む日本の現状との対比や、“まだ”1人当たりの支出が26ドルに留まっている中国市場の大きな可能性など、非常に興味深い動向がうかがえる調査結果となっています。