MicrosoftによるActivision Blizzardの巨額買収に伴い、今後のPlayStation対応に関するPhil Spencer氏の見解や年刊化廃止の検討といった噂が話題となっている「Call of Duty」シリーズですが、現在も有効とされるSIEとCoDの契約に関するディテールに注目が集まるなか、新たにBloombergのJason Schreier氏がこの契約の詳細を知る4人の匿名情報筋から得た内容を紹介。現段階で、少なくとも3本の新作がPlayStation向けに発売されると報告しました。
先日、シーズン2のバトルパス報酬に有料クレジットを導入することが報じられた「Halo Infinite」ですが、新たにMicrosoftが最新のプレイヤーベースを報告し、本作の累計プレイヤー数が遂に2,000万人を超え、“Halo”フランチャイズ史上最大のローンチを達成したことが明らかになりました。
Giants Software初のセルフパブリッシングタイトルとして、11月22日にローンチを果たし、非常に高い評価を得ただけでなく、シリーズ史上最大の記録となる初週150万本販売突破を達成していた人気シリーズ最新作「Farming Simulator 22」ですが、先ほどGiants Softwareが最新の販売規模をアナウンスし、遂に本作の世界的な販売本数が300万本を突破したことが明らかになりました。
先日、続編の発表が近いのではないかとの噂をご紹介した“Star Wars Jedi: Fallen Order”ですが、先ほどEAとLucasfilm Gamesがプレスリリースを発行し、「Respawn Entertainment」が開発を手がける3本の新作“スター・ウォーズ”ゲームを正式に発表。「Star Wars Jedi: Fallen Order」に続く“Star Wars Jedi”シリーズの次回作に加え、新作FPS、さらにストラテジーゲームの開発を進めていることが明らかになりました。
本日、Blizzard EntertainmentやUbisoft、LucasArtsといったスタジオで活躍したベテラン達が多数在籍する新スタジオ「New Tales」の設立がアナウンスされ、自社スタジオの内製による新規IPの開発に加え、提携した外部スタジオ向けに選任のチームを用意するグローバルなパブリッシングサービスの提供を計画していることが明らかになりました。
昨年9月に新ゲームモード“Aftershocks”が配信されたVRゲーム“The Walking Dead: Saints and Sinners”ですが、新たにSkydance InteractiveとSkybound Entertainmentが、本作の続編となる「The Walking Dead: Saints and Sinners Chapter 2: Retribution」をアナウンスしました。
先日、Syberiaシリーズで知られるフランスのMicroidsがViacomCBS Consumer Productsとの提携を発表し、数々のコミックやアニメ、映画で知られる人気キャラクター「ガーフィールド」の新作ゲームを3本開発していることが明らかになりました。
“The Walking Dead”フランチャイズのモバイル向け新作ストラテジーとして、昨年4月に世界的なローンチを果たした「The Walking Dead: Survivors」ですが、新たにElexとSkybound Entertainmentがプレスリリースを発行し、最新のインストールベースを報告。ローンチから約9ヶ月が経過した本作の累計ダウンロード数が1,500万のマイルストーンを達成したことが明らかになりました。
先日突如報じられたMicrosoftによる“Activision Blizzard”の買収に伴い、(一部のActivision Blizzard作品については今後もPS版販売が継続されるというBloomberg報道もあり)多彩な人気IPに対するXbox独占の可能性に注目が集まる状況が続いていますが、新たにPhil Spencer氏がSonyの経営陣と対話を持ったと報告。「Call of Duty」を今後もPlayStation向けに発売し続けたいと明言しました。
昨晩突如報じられたMicrosoftによる「Activision Blizzard」の買収契約合意に伴い、昨年から続いているハラスメント問題の動向を含め、CEO Bobby Kotick氏の進退に注目が集まる状況となっていますが、新たにBobby Kotick氏本人がVentureBeatのインタビューに応じ、Microsoftとの契約に合意した背景について興味深い見解を明らかにしました。
なお、Bobby Kotick氏は、MicrosoftによるActivision Blizzardの買収が完了するまで(※ 完了はMicrosoftの2023会計年度内、つまり2022年7月1日から2023年6月30日までの期間)、これまで通りActivision BlizzardのCEOを継続することが既に決定していますが、買収完了後の進退については今のところMicrosoftもActivision Blizzardも明言を避け、曖昧な表現に留める状況となっています。
これについて、The Wall Street Journalを含む一部メディアは、買収完了後にBobby Kotick氏が辞任することで両社が合意していると報じていますが、The New York Timesの確認に応じたBobby Kotick氏は、買収完了後も「必要に応じて」対応すると発言しており、氏の進退については現在も不透明な状況が続いています。
今回は、Bobby Kotick氏が語った内容のハイライトをご紹介しますが、これまでもビデオゲーム産業における巨悪の象徴としてしばしばやり玉に上げられる一方で、自ら多くを語ることがなかったBobby Kotick氏が一体何を考えていたのか、なぜビデオゲーム企業として最大手の一つであるActivision Blizzardを売却する決断に至ったのか、その発言は(悪質なハラスメント問題に対する見解を含め)当然“表向き”のものですが、一部の告白には現在のビデオゲーム産業を象徴するような幾つかの非常に興味深いトピックが含まれていますので、気になる方は1度氏の発言をチェックしておいてはいかがでしょうか。
昨年末から非常に悪質なハラスメント問題に直面している「Activision Blizzard」ですが、スタジオの体質改善に向けた再編が進むなか、先ほどMicrosoftがなんとActivision Blizzardの買収を発表。両スタジオが687億ドル(およそ7兆8,700億円)規模の契約に合意したことが明らかになりました。
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