PCゲームのダウンロード販売を手掛けるフロンティアとして大きな成功を収めるValveのSteamですが、昨晩とうとう3000万人目のアカウントが作成され、大きなマイルストーンに到達した事が発表されました。
ValveはSteamのユーザー数が過去12ヶ月間に178%の成長を見せており、現在の取り扱っているゲームは1200タイトルを超え、毎日600万以上のユニークユーザーがSteamを利用し、同時接続数のピークは300万ユーザーに達する事が明らかにされています。
さらにセールスは前年比で200%以上の成長を見せ、販売本数は6年連続で100%以上の成長を実現しています。またこの高い需要に併せたインフラ強化も行われており、現在は400G/秒の能力を保持し、これは1秒間にデジタル版オックスフォード英語辞典を92.6回送信する事が出来る帯域幅に当たるとの事。そして2008年春に導入されたSteam Cloudの保存ファイルは1億ファイルを超えた事も明らかにされています。
現在Dead Space 2の開発を進めているVisceral Games、先週辺りからプロデューサーのNick Earl氏を始めとしたVisceralの開発陣がインタビュー記事などに多く登場しており、次回作や今後の動向について具体的な言葉が出てき始めています。そんな中Nick Earl氏がGamasutraのインタビューに登場、なんとVisceralが歴史の長いEAのRTSフランチャイズとして知られる「Command & Conquer」のタイトルを手掛けている事が明らかになりました。
ゲームの登場はかなり先の様子ですが、Earl氏はElectronic Artsのアクションとストラテジーゲームの新レーベルを率いており、ブランドのテコ入れとスタジオの成功に目を向けている事を明らかにしています。
Earl氏はElectronic ArtsがBattlefieldやBad Company 2等を擁するDICEのFPSブランドや、RPGで強いブランド力を発揮するBioWareについて述べ、EAがアクションジャンルでの強いポジションを持っていない事を指摘し、このポジションの強化に務めていると語っています。
Visceralが開発しているCommand & Conquerタイトルのジャンルは明かされていませんが、前述の発言とこれまでの手掛けたタイトルを鑑みるに、RTSタイトルを新たに開発しているとは考え難い所。
かつて2008年にはEA Los AngelesがTiberiumテーマのFPSタイトルを発表したものの、リリースに耐えるクオリティで無く、市場での成功は難しいとの判断からキャンセルされた経緯がありました。Visceralの近年の成功は、Electronic ArtsにCommand & Conquerのアクションタイトルに再び取り組む十分な機会をもたらしたとも言えそうです。
人気フランチャイズの復活を担うタイトルとして、そしてElectronic ArtsのFPS王座奪還の尖兵として期待を一心に背負ったシリーズ最新作「Medal of Honor」、タリバン問題に端を発する多くのトラブルに見舞われセールスの行方が危惧されていましたが、イギリスでのローンチを迎えたMedal of Honorが10月10日から16日までの週間セールスチャートにて1位を獲得、人気シリーズとしての面目を保った形となりました。
まだ集計を行っているChart-Trackのランキングページが更新されていないので、詳細な順位は改めてお知らせいたしますが、先週1位を獲得したFIFA 11は2位にダウン、Just Dance 2が3位にランクイン、Dead Rising 2は残念ながら7位にダウンしている模様です。
現在判明しているTOP10は以下の様になっています。
- 1位:Medal of Honor (EA)
- 2位:FIFA 11 (EA)
- 3位:Just Dance 2 (Ubisoft)
- 4位:Wii Party (Nintendo)
- 5位:PES 2011 (Konami)
- 6位:F1 2010 (Codemasters)
- 7位:Dead Rising 2 (Capcom)
- 8位:Halo Reach (Microsoft)
- 9位:Naruto Shippuden: Ultimate Ninja Storm 2 (Namco Bandai)
- 10位:Castlevania: Lords of Shadow (Konami)
先週末から大規模なレイオフと閉鎖の噂が囁かれていたオーストラリアの代表的なデベロッパKrome Studiosが正式にスタジオ閉鎖となった事が明らかになりました。
Krome Studiosは今年のCESで発表され3月から運営を開始したXbox 360のGame Roomの開発を手掛けた事で知られ、1999年の設立以降、Atariの美少女アクションゲームBlade KittenやStar Wars: The Force UnleashedのPS2とWii版の移植など多くのタイトルを手掛けてきました。
既に昨年には2度のレイオフを敢行、110人規模のスタッフが解雇されていましたが、今回閉鎖の原因としては新規IPの開発に多くのリソースを割いた事が原因ともされており、先週の金曜日には全てのスタッフが解雇されたとの事が伝えられています。
北米でのハードウェア・ソフトウェアセールスが好調なXbox 360ですが、マイクロソフトは11月10日から新たに9ヶ国で「Xbox Live」のオンラインサービスを開始する事を発表しました。
新たにサービスが開始されるのはロシア、ポーランド、南アフリカ、ギリシャ、チェコ共和国、ハンガリー、ブラジル、コロンビア、チリの9ヶ国で、アナウンスでは他の地域のアカウントを持ったユーザーは今回の新しい9ヶ国にゲーマースコア、業績、加入を含むアカウントを移行する事が可能になるとの事。
マイクロソフトはサービス開始当初、他の地域で購入したゲームやビデオといったコンテンツが再ダウンロード出来ない事を付け加えており、会員は移動前にハードドライブかUSBフラッシュに購入した内容をダウンロードしておく事を勧めています。
価格については世界中のXbox Live用の一環した価格設定を提示する事を目標にしているとの事ですが、イギリスでの12ヶ月加入が39.99英ポンドであるのに対し、南アフリカでは599ランド(約52英ポンド)である事が明らかになっています。
今回のサービス開始によりいよいよ南米とロシア、アフリカへと進出する事になるXbox Live、いずれも新たな市場として各社参入の機会を窺っている地域であり、他社の動向を含め今後の動きに注目が集まります。
来月11月2日に合衆国最高裁判所にてカリフォルニアが2005年に作成した暴力ゲーム販売規制に関する州法が合衆国憲法修正第1条に記された信教、言論、出版、集会の自由、請願権を犯す違憲な物か判断を争う口頭弁論が行われます。
この法案はアーノルド・シュワルツェネッガー州知事によって2005年に署名された後、EMA(Electronic Merchant Association)とESA(Entertainment Software Association)により訴えが起こされ終局的差止命令が出されましたが、2007年の終わりにカリフォルニア州がこれを巡回控訴裁判所に上訴、2009年に最高裁での判決に持ち越される事が決定されました。
この最高裁での判決が11月2日に行われる訳ですが、この裁判を控えESAが中心に規制への反対を表明する政治グループを結成、マーベルコミックの父スタン・リー御大もこれに参加し署名活動を展開、すでに25万以上の署名を得る勢いとなっています。
そんな中、今度はEpic Mickeyの開発を進めているお馴染みウォーレン・スペクター氏が新たに規制反対の声を上げ、ゲーマー達に向けて反対の署名への参加を促しました。
また、スペクター氏は以下の様な言葉を添えています。
拝啓、友人達へ
コンピューターとビデオゲームは現在、合衆国憲法修正第1条に保護される芸術的な表現のフォームを持つアートです。
ゲームメディアのアーティストや作家、技術的な革新者の権利を限定しようとする力から表現の自由を停止させてはなりません。11月2日に最高裁はビデオゲームの販売を制限するカリフォルニア州法の立憲制に関する議論を聞く事になるでしょう。これはゲームをプレイ或いは開発する、そして第1条を信じる全ての人、あなたと私に大きく関わる重要な訴訟です。
遠回しには言わないでおきましょう、裁判所の判決が私たちと競う事になる場合、この法律はゲームの将来に検閲をもたらす事になるかもしれないし、後戻りできない程に開発者達を傷つけるかもしれない、そしてビデオゲームがどういう訳かクリエイティブな表現の劣った形式の物であると確認する事になるかもしれません。
私たちは今、行動しなければなりません。10月19日に私はビデオゲームを守る為にVideo Game Voters Networkの署名に参加する事を促すために、あなたやあなたの友達、同僚達、現実世界の、そして仮想世界の全ての人に協力して貰えるよう依頼しています。
既にスタン・リーの様な私の個人的なヒーローを含む多くの人達が、皆に立ち上がるよう激励しました。今こそゲーマーがともに私たちのソーシャルネットワークを通して意志を拡げるべき時です。今こそ私たちと立ち、私たちの権利を保護する為に、私たちがそこに達する事ができる様にすべてのゲーマーに求める時です。
ここにリンクがあります。Video Game Voters Network: No Censorship
行動への提案を検討してくれてありがとう。
— ウォーレン・スペクター
国内でも規制に関する様々な話が議論される昨今ですが、今回の最高裁判所での決定が今後世界に大きな影響をもたらす事は間違い無く、11月2日の口頭弁論の行方に大きな注目が集まります。
先日Edge Gamesの創設者で”Edge”の商標を持つTim Langdell氏がElectronic Artsを相手取り”Mirror’s Edge”の販売差し止めを求めた裁判で敗訴、悪質な商標詐欺として刑事罰にも相当するとの判決が下され、氏が所有していた4つの商標が削除される結果となった事をお伝えしましたが、昨晩かつて氏が会長を務めたゲーム開発者の国際的な団体IGDA(International Game Developers Association)から除名された事が明らかになりました。
これはIGDAの役員会が決定・発表したもので、除名は前述の商標詐欺に絡む判決が理由で、IGDAの定款3条に記された”会員が非倫理的な行為と誠実さを欠く場合どのような会員からも資格が剥奪される”事に基づいた判断だった事が記されています。
なお、Tim Langdell氏は2009年8月に個人的な理由でIGDAの理事職を辞任しています。
UPDATE:10月18日19:20
Tim Langdell氏がElectronic Artsに対して起こした裁判がMirror’s Edgeを対象にした物であった事を追記しました。
今月からビジネス的な判断によりNPDのセールスデータの発表形式が大きく変更、販売数等の詳細なデータが有料になった事からソフトウェアとハードウェア共に概要とランキングのみが公表される事になりましたが、アナリストとしてお馴染みのマイケル・パクター氏がNPDの詳細な統計から9月のハードウェアセールスにおけるWiiとPS3の販売数を投資者向けの説明で明らかにしました。
パクター氏によるとWiiの販売台数は25万4000台で前年比37%ダウン、PS3は31万2000台で前年比で45%もの減少を見せているとの事。氏はPS3の去年の好調な販売が100ドルのプライスダウンによる大きな底上げを得ていた事を指摘、セールスの伸びは難しいと評価。Wiiについてはゲーマーの疲れと注目タイトルの不足により苦戦しているとそれぞれ評価しています。
なお、Xbox 360の正確な9月の販売台数についてはマイクロソフトのAaron Greenberg氏が48万3989台だったと発表、前年比で37%の成長を見せ、4ヶ月連続でWiiとPS3を下した事が明らかになっています。
先日海外でのローンチを迎えた”Castlevania: Lords of Shadow”の開発を手掛け、大ボリュームの良作を見事に仕上げたスペインのデベロッパMercurySteamがなんと今度は3D「魂斗羅」の開発に強い意欲を見せています。
これはLords of Shadowのプロデューサーを務めたMercurySteamのDave Cox氏が明らかにした物で、魂斗羅と悪魔城ドラキュラの存在がゲームビジネスに飛び込んだ理由であると語った氏は、「秘密は作らない、私は魂斗羅のプレイを愛している」「だから次は魂斗羅の開発を熱望してるんだ」と述べ、コナミに対してラブコールを送っている事まで明らかにしました。
Cox氏はコナミの中で計画を起動に乗せる事は信頼とリスペクトに絡む問題で容易では無いと語りつつ、今後も現実化に向けて進むと大きな熱意を見せています。Lords of Shadowのリリースで得た海外での高い評価が本当に魂斗羅に結実する事になるか、MercurySteamの今後がとても楽しみです。
ゲーミングクラウドサービスのフロンティアとなった「OnLive」、先日には月額加入料金が無料になる事も発表され、後続サービスの登場前にさらなるユーザーベース獲得の為に大きなプロモーションを展開しています。
現在の所北米だけのサービスに止まっているOnLiveですが、公式blogにてとうとう海外向けのサービスが進められている事が明らかになりました。これは北米ユーザーが海外旅行先などからでもログイン出来る様に準備が進められている物で、現在米国以外にも世界各所にテスト段階のデータセンターを所有している事を明かし、今後これらのサーバがLiveになれば海外からの接続が可能になると示唆しています。
今回の発表は主に北米ユーザーによる海外からの接続を想定して記された物ですが、本文の最後にはこの海外からの接続サービス開始が北米以外の地域に居住するプレイヤーがOnLiveを試すベストな方法だと記されており、北米以外でのサービスも検討されている事が見受けられます。
また、今年後半にはドイツとベルギーでベータテストが開催される予定で、いよいよヨーロッパへの進出も目前に迫っています。月額加入料金が無料になった事で、海外からの接続が解放されれば日本からでも気軽に試す事が出来そうな今回のニュース、ラグなど北米サーバでの快適なプレイは難しそうですが、先進的なサービスの一端に触れられる機会がいよいよ具体的に見えてきたとあって解放が非常に楽しみです。
今年2月に開催されたD.I.C.E. Summitで登場した映画パイレーツ・オブ・カリビアンのゲーム化タイトル「Pirates of the Caribbean: Armada of the Damned」、オープンワールドのアクションRPGとして開発が進められ、意外なクオリティの高さで注目を集めていた本作の開発がディズニーによりキャンセルされた事が明らかになりました。
また開発を手掛けるPropaganda Gamesでは大規模なレイオフが敢行、Kotakuによるとその規模は100人にも及ぶ規模との事で、本作と並行して開発が進められている”TRON: Evolution”と併せ2つ存在した開発チームの1つを整理した事が明らかにされています。
またArmada of the Damnedチームでレイオフを免れたスタッフはTRONチームに組み込まれ、今後DLCのリリースなども予定されているTRON: Evolutionの開発に注力するとの事。期待のハードルが低かった所に思わぬハイクオリティで登場したタイトルだけに非常に残念な話ではありますが、最近ではレイオフの話題を聞かない日の方が少ない毎日が続いており、タイトルやスタジオ間の格差がより拡大している様な印象を受けます。
先ほどNPDによる北米9月セールスチャートにて”Halo: Reach”の初月セールスが330万本に到達した事をお伝えしましたが、ハードウェアセールスではXbox 360が市場を席捲、4ヶ月連続でWiiとPS3の販売台数を超えた事が明らかになりました。
9月のXbox 360販売台数は8月の35万6700台から48万4000台に達し37%の成長を見せています。これに対しPS3とWiiの販売は前年9月に比べマイナスとなっているとの事。(※ 昨年9月はPS3が49万1800台、Wiiが46万2800台)
マイクロソフトはXbox 360の好調について、10月26日のFable III、そして11月9日のCall of Duty: Black Opsローンチが控えている事を踏まえ、Xbox 360の販売がこれまでの市場で最も大きなホリデーシーズンに向け、継続的な販売成長と推進力の強い兆しを見せていると発言、さらにKinectの予約が全国の小売り業者で売り切れとなっている事がUSローンチを前にした消費者の強い需要を表していると、大きな自信を見せています。
NPDが9月の北米セールスチャートを発表、ソフトウェア販売において9月14日にローンチを果たしたBungieの「Halo: Reach」が330万セールスに達した事が明らかになりました。なお、北米ローンチ初月で300万セールスを超えたのはModern Warfare 2とHalo 3以来で3本目のタイトルになるとの事。
また、今週に入りNPDは9月の市場データからソフトウェアとハードウェアの販売数を掲載しない旨を明らかにしており、今回からタイトルの正確な販売本数が記載されず、プラットフォームを統合した順位が発表される事になります。ソフトウェアセールス10位の詳細は以下の様になっています。
- 1位 – Halo: Reach (Microsoft – Xbox 360)
- 2位 – Madden NFL 11 (EA – 360, PS3, PS2, Wii, PSP)
- 3位 – Dead Rising 2 (Capcom – 360, PS3, PC)
- 4位 – NHL 11 (EA – 360, PS3)
- 5位 – FIFA Soccer 11 (EA – 360, PS3, PS2, PSP, NDS)
- 6位 – Kingdom Hearts: Birth By Sleep (Square Enix – PSP)
- 7位 – Mafia II (Take-Two – 360, PS3, PC)
- 8位 – Spider-Man: Shattered Dimensions (Activision – PS3, 360, NDS, Wii)
- 9位 – Metroid: Other M (Nintendo – Wii)
- 10位 – Call Of Duty: Modern Warfare 2 (Activision – 360, PS3, PC)
お馴染みマイケル・パクター氏がNowGamerのインタビューにおいて、Valveのデジタル流通プラットフォーム「Steam」が下取りサービスを開始すると発言した事を昨日お知らせしましたが、ValveのマーケティングVPを務めるDoug Lombardi氏がこれに応答、パクター氏の発言に対し「真実ではない、私たちはパクター氏に会った事がありません」と一刀両断、一日も経たず回収される運びとなりました。
毎度の事とはいえ、本当にパクター氏の予言は毎回”どこ”情報の物なのか、最近の海外情報では予想や分析では無く”予言”と記されるケースまで見かける氏の発言は、最早風物詩的なイベントとして愛でるのが正しい楽しみ方なのかもしれません。
Steamworksの普及やMac対応等でますますシェアを高めている感の高いValveのデジタル流通プラットフォーム「Steam」になんと下取りサービス登場の噂が聞こえてきました。
とはいえ、出所はNowGamerがゲーム業界アナリストとして知られるお馴染みマイケル・パクター氏に行ったインタビューから明らかになった物で、噂の情報元もはっきりしていません。
パクター氏はSteamが脅威的に大きなサービスだと述べ、新たなサービスとしてトレードや換金のシステムの計画を進めている事を示唆、Valveはここから手数料を取る予定であると発言しています。
NowGamerはValveにこの件について問い合わせを行っていますが、今の所回答を得られていない様子。的中しない事で知られるパクター氏の予想で、内容が内容だけに真偽の程は非常に怪しい所ですが、事実であれば非常に興味深いシステムだと言えそうです。
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