毎週お馴染みGfK調査によるイギリスの週間ソフトウェアセールスチャートが発表、この数週間でリリースされた新作タイトル達の上位ランク入りはほぼ振るわず、ラテン系のフィットネスタイトル「Zumba Fitness」が遂に3週目の首位を獲得したことが明らかになりました。
このほか印象的なところでは、先々週リリースを迎えたトランスフォーマーシリーズ最新作Transformers: Dark of the Moonが17位から6位に浮上、初登場となるResident Evil: The Mercenaries 3DとUFC Personal Trainerはいずれも20位から漏れる結果となっています。
その他お馴染みのタイトルが並ぶ上位20タイトルの詳細は以下からご確認下さい。
海外では9月20日、国内版は9月22日にリリースが予定されているギアーズシリーズの最新作「Gears of War 3」ですが、先週末に未完成の開発ビルドがWeb上に流出、開発用のXbox 360か改造本体で動作する限定的なビルドであるものの、キャンペーンやマルチプレイヤーの様子が確認できる大量の映像とイメージが海外フォーラムや一部サイトに掲載される事態となってしまいました。
そんな中、今回の流出に対しMicrosoftとEpicが声明を発表、原因の特定と問題への対処のため両社のセキュリティチームと警察当局が共同で調査に乗り出したことを明らかにし、ローンチまで3ヶ月弱を残す段階で流出した今回のビルドが最終ビルドでは無く、ファンが製品を手にして遊ぶ際の見本にはならないと流出への不快感を顕わにしています。
かつてWarcraft IIIの人気Mod“DotA”(Defense of the Ancients)の開発を手掛けたIceFrog氏がValveで開発を進めている新作タイトル「Dota 2」ですが、幾つかの情報がIceFrog氏のblogなどから登場する程度でまだゲームの概要や新情報は報じられておらず、Dotaのシステムを受け継ぐ直系の後継タイトルで、ソーシャル的なメンターシステムの搭載や、新しいバージョンのソースエンジンを利用していることなどが明らかになっています。
そんな中、8月17日から開催されるgamecom 2011の公式サイトからValveがストラテジータイトルを出展するとの表記が発見され、遂にDota 2がお披露目されるのではと話題になっています。
また、先日Team Fortress 2がF2Pに移行した経緯から、Dota 2も同様に基本無料プレイタイトルとしてリリースされるのではないかとの噂がまことしやかに囁かれている状況にありますが、先日ValveのRobin Walker氏がGamersbookのインタビューに応じ、今後のValveタイトルに関する無料化の動きに言及し、今後の多くのValve作品がF2Pタイトルに移行すると仮定することは危険だと発言、課金モデルはValveが常に注視し取り組んできたものではないと明言しました。
そろそろ具体的な続報が登場してもおかしくないDota 2、一体どんな形で私たちの前に姿を表すのか、続報に期待です。
FarmVilleやCityVille、そして先日リリースされたCivilization風の新作Empires & Alliesが早くも4100万アクティブユーザーを突破する好調を見せているソーシャルネットワークゲーム企業の「Zynga」が7月1日に新規株式公開(IPO)の申請書類を米証券取引委員会に提出し、10億ドルの資金調達を目指すことが明らかになりました。
話題性の高い今回のIPOに併せて、ZyngaのCEOを務めるMark Pincus氏が株主に対し改めてZyngaの大きな成功を実現した理念についてアピールしており、ゲームは社会的なもので、無料であるべきで、“良い事”を行うべきといった見識を提示しています。今回は新規株式公開に関する情報とMark Pincus氏が語るゲーム理念、そしてブライアン・レイノルズ氏が語る今後のZyngaが必要とする新しい方向性などについてご紹介します。
今年の1月にTron: Evolutionを開発したDisney Interactive傘下のPropaganda Gameの閉鎖を皮切りに、Black Rock StudiosやJunction Pointなど多くのスタジオを対象に250人近い大規模なレイオフが行われたことをお知らせしましたが、ど派手な爆発レースゲーム“Split/Second”を手掛けたBlack Rock Studiosが遂に完全に閉鎖されることが明らかになりました。
先月のE3直前に行われたCD Projektのプレスカンファレンスにおいて、遂に悲願のコンソール版リリースが発表された「The Witcher 2: Assassins of Kings」ですが、本日新たに西ヨーロッパとオーストラリア、ニュージーランド、中東におけるXbox版の販売をTHQが担当することが明らかになりました。
これはTHQ PartnersとCD Projekt REDの提携が発表されたことから明らかになったもので、THQ PartnersのボスTim Walsh氏とCD Projekt REDのボスAdam Badowski氏の両名が喜びのコメントを寄せています。
昨日アメリカのビデオゲーム業界団体Entertainment Software Association(以下:ESA)が過去6年間に渡って争ってきたカリフォルニア州の未成年に対する暴力ゲームの販売規制法の是非について米連邦最高裁が違憲判決を下したことをお伝えしましたが、本日ESAの2011年Q1の有価証券報告書から、今四半期にESAが政治的なキャンペーンに110万ドル(約8900万円)の予算を投じていたことが明らかになりました。
この報告は最高裁の判決後すぐに行われたもので、前述の予算は規制法案廃止に関するロビー活動の他、暴力表現を備える成人向けのゲームへの義務的な警告の表示キャンペーンに加え、著作権侵害に対するキャンペーン、スキルの高い外国の開発者に対するビザやグリーンカードの発行などに利用されたとのこと。
普段はE3の開催やESRBレーティングの運用などでお馴染みのESAですが、昨今の北米におけるゲーム産業の隆盛はこういった活動や相互サポートの上になりたっていることが強く感じられる象徴的なニュースだと言えそうです。
昨日“エルシャダイ”でお馴染みのIgnition Entertainmentが内部スタジオでの開発を全面的に中止し、パブリッシング事業へのシフトを決定したとお知らせしましたが、プロジェクトの安否が心配されていた“WarDevil: Unleash the Beast Within”こと「Project Kane」がどうやら再びキャンセルになったとの未確認情報が報じられています。
昨日遂に第3弾のマップパック“Annihilation”がXbox 360の先行リリースを迎え、非常に早いペースでDLC展開を成功させてきた「Call of Duty: Black Ops」、Treyarchが開発を手掛けた“Call of Duty: World at War”のマップパックは第3弾で打ち止めでしたが、どうやらCall of Duty: Black Opsでは更なるマップパックの登場が用意されている模様です。
昨晩G4TVやGameTrailers、USA Today、IGNなどお馴染みの海外メディア35団体から構成されるGame Critics Awardsの“Best of E3 2011”が発表され、総合部門を始め計4部門でIrrational GamesのBioshock新作「BioShock: Infinite」が受賞を果たしたことが明らかになりました。
先日はGameTrailersのE3 Awardsでも総合ベストを始め多くのに部門に選出されたBioShock: Infiniteですが、Game Critics Awardsではノミネートされた4部門全てがベストタイトルに選ばれており、Ken Levine氏の新作にかかる期待と革新性が本物であることがひしひしと感じられます。
その他BethesdaのTESシリーズ新作「The Elder Scrolls V: Skyrim」が2部門を受賞、ホリデーシーズンの直接対決に注目が集まるアクション部門では“Battlefield 3”が“Call of Duty: Modern Warfare 3”を下し、ハードウェア部門ではPlayStation Vitaが受賞を果たすなど、今後の動向を含め非常に興味深い内容となっています。
以下全部門のノミネートタイトルと受賞作品の紹介となりますが、リスト1つ目の強調表示されたタイトルが受賞作品で、以下がノミネートとなっています。
本日カリフォルニア州で2005年に承認を受けて以来、6年に渡って争われてきた未成年への暴力ゲーム販売を規制する州法“AB 1179”に米連邦最高裁が違憲判決を下したことをお伝えしましたが、早速この法案作成を手掛けたカリフォルニア州の上院議員Leland Yee氏が今回の判決に強い批判を示しました。
Leland Yee上院議員は今回の判決について、米連邦最高裁がアメリカの子供達に対する関心よりも企業国家としての利益を優先すると語ったに等しいと述べ、最高裁の判決によって、子供達の精神的な健康と国民のコミュニティにおける安全を犠牲にし、ウォルマートとビデオゲーム産業は今後数十億ドルの利益を生み出し続けるだろうと発言、ビデオゲーム産業が親の権利と子供達の安寧の上に利益を置くことはシンプルに悪い事だと強く批判しています。
また、裁判に関わる8年間の間に行われた法廷闘争が多くの親や祖父母達にこの問題を意識させることに成功し、この問題意識を基に適切にゲームを評価することで、結果ビデオゲーム産業がより良い取り組みを果たすようになったと確信していると、長きに渡る争いが無駄ではなかったと示唆しています。
米連邦最高裁の違憲判決によって、しばらくは落ち着きを見せるであろうビデオゲームにおける暴力表現の規制ですが、Yee上院議員の主張が本来争われてきた表現の自由に関する是非から、ビジネスにおける二元的な善悪に(よくある)すり替えを見せていることや、先人であるハリウッド映画が体験したヘイズ・コードの台頭と衰退、そしてそれに纏わるコンテンツの変化を鑑みれば、まだまだゲーム産業にもこれから多くの乗り越えるべき試練が待ち受けていることは間違いありません。
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